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全国各地域で、脳卒中治療の「地域連携クリティカルパス」導入が進められている。 兵庫県の宝塚、伊丹、川西、三田の４市と猪名川町の１６施設の病院、診療所でつくる「阪神北脳卒中地域連携研究会」が、４月中旬から、脳卒中の治療の「地域連携クリティカルパス」を導入する。 注目されるのは、脳卒中の後遺症で飲み込む力が低下、口腔内の細菌が気管に流れ込むことが原因となって起こる誤嚥性肺炎の発症を防ぐことだ。 口腔ケアのできる各市歯科医師会が加わる。 ＜参考＞ 「脳卒中地域連携クリティカルパス（地域連携診療計画書）」の運用により、早期発見・早期治療、治療期間短縮を目指し早期社会復帰の一助となるよう、一層役立てたいとしている。 急性期医療機関、維持期及び在宅関連施設、一般診療所及び護施設などが、脳卒中患者に必要とされる医療・介護及び福祉は、その病期・転帰によって異なる。 そこで地域のなかのそれぞれの機関が相互に連携しながら、その機能に応じた役割を担い、急性期から維持期までを切れ目のないように連携していく必要がある。 しかし、急性期・回復期・維持期と次の病期へ移行する際の情報提供は、診療情報提供書、看護経過サマリー、リハビリ経過サマリーなどがある。 多くの場合は、医師かリハビリ療法士からリハビリ療法士など同職種間の情報伝達となっており、全体像がつかみにくい現状となっています。 また、これらの情報伝達は一方通行になりがちで、受け手から発信側へのフィードバックは少なく、ましてや継続的な情報のやり取りは少ない状況。 さらに、これらの地域連携のシステムや具体的な診療計画を、患者・家族にわかりやすく説明し納得を得ているか、という点についても十分とはいえないのが現状。 これらの問題を解決するため、病院から地域まで一貫した診療計画となる「地域連携クリティカルパス」を活用し、次のことを目指す。 ①医療福祉保健の関係機関の連携を密にした地域ネットワークを構築し、効率的で標準化された質の高い脳卒中の医療福祉を実現する。 ②地域連携クリティカルパスをデータベース化することにより、地域としての脳卒中の統計データを集約・分析・公表し、脳卒中の医療福祉の向上に寄与する。