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やはり理想の医院にするため、現実を考えずに巨額の設備投資を行ったために失敗するケースは少なくはありません。しっかりとした事業計画をもとにして、いかに現実を把握した行動するかがポイントです。

「いつ行うのか」、「場所はどこが良いのかを」を検討せず、急いで開業したために失敗するケースもあります。だからこそ、理念をしっかり掲げ、入念な診療調査を時間をかけて行う必要があります。

開業するにあたって、ある程度の自己資金が必要となってきます。一般に、設備投資を行うために銀行から融資を受ける際には、融資額の２分の１の金額は自己資金として必要と言われています。運転資金が足りないと理想の医院を作り上げることは困難になります。

患者さまに認知されやすいため、1階と2階はあまり集患数が変わらないと考えられております。ただ３階以上になってくるとなかなか認知されにくいため、集患は1階や2階の医院様に比べやや劣るとされております。
ここでのポイントは、家賃は固定費、広告は変動費であるため、どちらに費用をかけるかを考えなければなりません。やはり１階２階となってくると家賃は高額となってくるが認知はされやすいです。しかしながら、3階以上だと認知されにくいが、家賃が低くなるため、その分広告費用に充てることができるなど診療内容・スタイルなどを踏まえた上で検討されることをお勧めします。

歯科医院の新規開業には、チェアやユニットなどの高額な機器の導入をはじめ、多くの費用が掛かります。
ここでは一般的な新規開業時の資金調達について説明します。

テナント開業だと5,000～6,000万円。
自己で医院建物を建築する場合は1億ほどの資金が必要になります（土地の購入等）。

ほとんどの場合、地方銀行から調達します。地方銀行と日本政策金融公庫のセットで資金を調達するケースもあります。
ただし、地方銀行はドクター1名だと5,000万円、配偶者もドクターの場合で8,000万円くらいが融資上限になっていることが多いようです。
それ以上の初期投資になると、ノンバンクの活用や医療機器をリース契約に切り替えるなどの工夫が必要になります。

融資申込みの際は、事業計画を作成する必要があります。また、実際の申込に際しては税理士やコンサルタントのような専門家が同行して交渉にあたる場合が多いです。
事業計画作成 → 書類提出 → 銀行面談 → 融資決定のプロセスまでおおよそ1ヶ月かかります。
1行だけに申し込むと、断られた場合にさらに1月かかることになるため、最初から2～3行に申し込むケースが多いです。

事業計画が「現実の開業に即したものになっているか？」という点がとても大切です。
初期に必要な経費が漏れていたりすると、開業後すぐに運転資金不足を起こしかねません。
ですから、事業計画はディーラーやメーカー任せにせず、開業に詳しい専門家に依頼をすることを強くお勧めします。
よくある例ですが
・運転資金が過小に見積もられている
・不動産取得税や仲介手数料などの諸経費が漏れている
・売上の見積もりが甘い（過大になっている）・・・などです。
特に、運転資金は「経費の2ヶ月分」ではなく、患者さまが増えてくる時期を慎重に判断して、最低でも1200万円、できれば1500万円以上確保するようにしてください。その際に医院の規模や従業員数なども想定していると必要な運転資金がより具体化されます。

テナント開業で15年。建物を自己建築した場合は建物の構造によりますが、20～25年が目安です。

地域にもよりますが、15年返済で0.7～1.5%（変動利率）で決着することがほとんどです。ノンバンクですと2％台前半です。利率は変動金利にしておけば業績が良くなったときに再交渉できますから、利率よりも投資総額を確保することを第一にしてください。

どのメーカーを購入するのかをある程度決めておいた方が開業パックなどのプランもあるので負担も減り、値段も安価で購入することができます。しかし、設計の段階でユニットを置く位置や間隔などをある程度決めておく必要があります。なぜならメーカーによって配管の位置がバラバラだからです。機器を決定する上での流れとしては、まず機器を置く場所とレイアウトを考え、設計を行い、どのメーカーの機器を何台購入するのかを決定するようにしましょう。 また、先生の理想と現実のギャップをいかにして理想に近い形に寄せるのかがポイントとなってきます。やはり最初に患者さまの見る場所は、機器ですからユニットなどは清潔感や高級感を出した方がよいです。しかし、理想を追い求めすぎて過剰投資を行い、自己破産するケースは少なくありません。例えば、ユニットは１台３００万前後が相場とされておりますが、値段は様々です。他の機器などの相場も理解し、ご自身の予算計画に見合った投資を行う必要があります。

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