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東京歯科保険医協会の2009年分確定申告アンケート結果（概要）を興味深く読んだ。

総収入が1000未満であると所得は赤字になる。

その額は平均83万余。

テナント開業でかつ従業員がいる場合、当然ながら赤字額は増える。

1000万円以上2000万円未満では所得は260万円余。

いわゆるワーキングプアである。

その比率が28.89％。

つまり約3分の1になる。

2000万円以上3000万円未満で515万円余。

この比率が22.22％。

歯科医院の約5割が、260万円余〜515万円余の層である。

また、地代家賃の平均は353万円。

高家賃のすべてが自費収入の割合が27％台。

つまり、高い家賃を払うために自費診療に力を入れているようにもみえる。

歯科衛生士がいないと収入も所得の少なく、経営的にはまったく成り立たない。

歯科衛生士を雇用できない歯科医院の経営は苦しく、ギリギリ経費を切りつめているとも言える。

以上の内容から、中医協の医療経済実態調査との乖離を感じる想いがした。