女性医師・女性歯科医師の労働環境改善が必要性

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女性医師・女性歯科医師が働き続けられるために、労働環境改善の必要性が高まってきている。これまで、日本小児学会、日本産婦人科学会、日本麻酔学会、さらに日本医師会、東京都医師会女性会員問題検討委員会などが、女性医師に関する「提言」をまとめてきた。厚生労働省は医師不足対策として2006年「女性医師バンク」設置を決めた。2007年2月から日本医師会を母体に活動が開始された。また、文部科学省関連で東京女子医科大学は、「女性医学研究者支援」を、信州大学では、「女性医師・医学生キャリア支援プロジェクト」が2006年から始まった。29歳以下の女性医師は2004年35.3%の割合になった。一方、29歳以下の女性歯科医師の割合は2004年41.3%にもなった。日本歯科医師会にとっても、女性歯科医師の労働環境の改善が課題の一つとなっている。

29歳以下

女性医師

女性歯科医師

1980

12.7%

18.3%

1986

15.3%

18.1%

1990

19.4%

21.6%

1994

24.6%

26.4%

1996

26.6%

28.2%

1998

28.4%

32.7%

2000

30.9%

36.6%

2002

33.0%

39.7%

2004

35.3%

41.3%

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