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 医療機器の情報化に関しては、平成１１年３月に日本医療機器関係団体協議会（現在の日本医療機器産業連合会（以下、「医機連」という。）により、国際整合性の観点から、商品コードとしてはJAN商品コードが、バーコードとしてはＵＣＣ／ＥＡＮ−１２８体系がそれぞれ業界の標準仕様として決定されている。 これを受け、厚生労働省としても、バーコードモデル事業等によりその普及を推進してきたところである。 今般、昨年度に引き続き医機連(今年度より、日本臨床検査薬協会（以下、「臨薬協」という。）を追加)により、「医療機器における情報化推進状況調査」が実施され、結果がとりまとめられたので、その概要を以下のとおり公表する。

調査結果（概要）

（１）　医療機器全体では、規格（品目）におけるＪＡＮ商品コード取得割合は約９割、ＭＥＤＩＳ−ＤＣデータベース登録割合は約５割、バーコード貼付割合は約８割となっている。（２）　医療材料では、規格（品目）におけるＪＡＮ商品コード取得割合は約１０割、ＭＥＤＩＳ−ＤＣデータベース登録割合は約６割、バーコード貼付割合は約９割となっている。このうち特定保険医療材料については、規格（品目）におけるＪＡＮ商品コード取得割合は１０割近くに達し、ＭＥＤＩＳ−ＤＣデータベース登録割合は約７割、バーコード貼付割合は約９割となっている。（３）　医療機械では、規格（品目）におけるＪＡＮ商品コード取得割合は約８割、ＭＥＤＩＳ−ＤＣデータベース登録割合は約４割、バーコード貼付割合は約５割となっている。このうち特定保守管理医療機器については、規格（品目）におけるＪＡＮ商品コード取得割合は約８割、ＭＥＤＩＳ−ＤＣデータベース登録割合は約３割、バーコード貼付割合は約５割となっている。（４）　体外診断用医薬品では、規格（品目）におけるＪＡＮ商品コード取得割合は約１０割、ＭＥＤＩＳ−ＤＣデータベース登録割合は約４割、バーコード貼付割合は約８割となっている。