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ある歯科医師の話。

「遺体の身元確認作業に参加しようと、東北のある保健所へ電話をしたのです。

すると、保健所は、警察署に聞いてください、と言うのです。

警察署に電話をしたら、地元の歯科医師会に電話をしてくださいと言われました。

地元の歯科医師会に電話をしたら、日本歯科医師会に電話をしてくださいと言われました。

電話で確認して分かったのですが、歯科医師会会員でないと遺体の身元確認作業には参加できないのですね。

私は元歯科医師会会員の立場ですからね」

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＜参考＞

東北地方太平洋沖地震の犠牲者が相当数にのぼった状況を受け、日本歯科医師会は、全国の都道府県歯科医師会に対し、遺体の身元確認作業のために協力してくれる会員を募るよう要請、被災地に会員派遣した。

事件・事故などで身元不明の死者が発生した際、歯科医師は、検視を行う警察官や医師の要請を受け、検視の「補助行為」として歯科所見などを活用した身元確認作業を行ってきた。

日歯は、地震発生直後に、政府の対策本部から身元確認のための歯科医派遣を打診されていた。

 身元確認作業の研修を受けた歯科医師は、全国に2〜3万人。