歯科外来診療環境体制加算の講習会開く

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東京歯科保険医協会の「歯科外来診療環境体制加算の講習会」が、5月26日、東京・千代田区神田駿河台の総評会館で開かれた。

4月からの診療報酬改定で歯科外来診療環境体制加算が見直された。

これまでの初診時のみの算定から再診料にも加算(+2点)された。

そこで今回の講習会は、届出を行う上で必要な、1)偶発症に対する緊急時の対応、2)医療事故、3)感染症対策に係る内容で開かれた。

講師は、明海大学歯学部の坂下英明教授(病態診断治療学講座口腔顔面外科学第2分野)を招いた。

同教授は、元石川県立中央病院の歯科口腔外科部長であり、多くの医療訴訟にも関わってきた。

はじめに、歯科外来診療環境体制加算の施設基準について説明した。

次に感染症対策では、急性ウイルス性肝炎患者では約2%に劇症肝炎が起こり、その約80%が死亡するため、特に厳しい警戒が必要である。また、全体の10%が慢性肝炎に行こうする、と指摘した。

B型は、発生年齢が20歳前後と低く、活動性のものが多く、肝硬変への移行が早いの注意をすべきだと強調した。

AIDSについては、20年程前にアメリカで騒がれたキンバリー事件にふれた。

この事件は、エイズで死亡したエイカー歯科医師の歯科診療所で5人のエイズ患者が感染し騒然となっが、アメリカの疾病センターのCDCが調査したが事の真相は解明出来なかった。

しかし当時BSで放送された内容では他の診療所でも感染が有ったとの内容だった。

歯科器具からの感染が疑われた。

タービン エンジン内部の他人の血液が出て感染するのではないかとの推測であった。

以後アメリカの歯科診療所は滅菌にうるさくなっている。

エイズは血液媒体感染症あるいは性行為感染(STD)である。

エイズは以前、発症すると3年以内に75%が死亡し、最終的には全例が死亡した。

現在は、ウイルスのHIVウイルスの変異で、死亡しない病気になりつうある。

慢性多剤併用療法で以前の平均7.6年で死亡したが、2000年以降38.9年となった。

以下の講演内容は後日、掲載する。

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